太陽電池最大手トリナの好決算から日本メーカーの課題を考える

住宅用で海外進出を考える時期

太陽光搭載住宅が並ぶパナソニックのスマートタウン

 太陽電池世界最大手の中国トリナ・ソーラーが発表した2015年第2四半期決算によると、期間中の同社の太陽光パネルの出荷量は123万キロワットだった。米国、インド、中国を中心に世界市場が「上昇傾向」であることを要因とし、前年同期比30%の高い伸びを記録した。売上高は同40%増の7億ドル、営業利益は同3倍の6070万ドル、純利益は同4倍の4310万ドルと「最強のの四半期」だっとという。  好調を受け当初440万-460万キロワットとしていた15年のパネル出荷量の予測を490万-510万キロワットに上昇修正した。  トリナの決算から海外市場の活況がうかがえる。日本メーカーも海外市場への再挑戦を検討する時期かもしれない。    日本の太陽電池メーカーの15年度予想で最大は京セラの120万キロワット。前年度実績と同じだ。他社も含め国内比率が高く、太陽光発電協会によると総出荷量の90%以上が国内向け。輸出が半分を超えた時期もあったが、固定価格買い取り制度で国内需要が喚起されると国内偏重となった。いま、国内市場は高原状態から縮小へと向かい始めた。じり貧を避けるために海外再進出は選択肢の一つだろう。  しかし海外市場は価格競争は激しい。一度に大量のパネルが使われるメガソーラーを狙ったり、シェアを奪う作戦では利益を確保できない。そうなると住宅用だろう。住宅屋根に太陽光を搭載するシステムは日本で生まれ、発展した。日本メーカーにはデザインや荷重、風対策などで知見が多い。蓄電池や家庭用エネルギー管理システムとの連携技術も持つ。  もちろん現地工務店との連携が欠かせず販路開拓は時間はかかる。日本のハウスメーカーと一緒に進出するのも手だろう。住宅用をガラパゴス化させないためにも輸出を考えてほしい。

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