メトロ電気工業（愛知県安城市、川合誠治社長）は、１９１３年の創業時から手がける白熱電球の生産を今夏までに終了する。省エネルギー性能の高い発光ダイオード（ＬＥＤ）電球への切り替えが進み、白熱電球の需要は激減。パナソニックなど大手は撤退済みで、数少ないメーカーの１社だったメトロ電気も１００余年の歴史を持つ祖業に幕を下ろす。カーボンヒーター管事業に経営資源を集中する。

　メトロ電気はトーマス・エジソンを源流とする米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）出身技術者が、白熱電球の生産を目的に横浜市で創業。戦前は日本海軍の航空母艦の照明に採用された実績もあり、戦後はＯＥＭ（相手先ブランド）供給による一般照明用のほか、シャープや三菱電機の冷蔵庫の庫内灯用などとして生産してきた。

　ただ照明のＬＥＤ化が進み、１９年３月期の出荷量見込みは約３３０万個と、１４年３月期に比べ半分近くまで減少。中国・浙江省の子会社で生産（写真）しているが、ガラスの現地仕入れ先が生産をやめたことが引き金となり、祖業を終える決断をした。白熱電球をめぐっては、政府の要請もあり、パナソニックや東芝など大手はすでに生産撤退した。

　メトロ電気の１９年３月期の売上高は３２億円の見通しで、白熱電球事業は１０％強。こたつ用熱源ユニットが主力だが伸びが見込めず、現在は赤外線ヒーターの一種、産業用カーボンヒーター管事業に注力している。中国の工場では白熱電球終了後、カーボンヒーター管の生産を増強する。