「アクティブラーニング」で高度技術者を育成しよう
長岡技科大が教育プログラムを構築
長岡技術科学大学はアクティブラーニング(AL、能動的学修)を用いたイノベーション創出の高度技術者育成の教育プログラムを確立した。高等専門学校(高専)から技科大にかけての専門科目の教科書とともに、教員向けのAL教育指導書を作成した。常に学び考え、実践的に取り組む人材を育成する社会的要請に応える。教科書は2017年度までに10冊が完成、延べ60超の高専、30超の大学で採用された。
長岡技科大、豊橋技術科学大学、国立高等専門学校機構(高専機構)はここ数年、3機関連携教育を進めてきた。その中で高専機構が、高度技術者の教育水準を確保する学習到達目標「モデルコアカリキュラム」を確立した。これに基づいて共通使用する教科書作成を、長岡技科大で進めた。17年度までに各機関の教員計120人超が執筆に参加し、「機械力学」「有機化学」「環境工学」などを実教出版(東京都千代田区)から発行した。
これらの教科書では学生のALとの連動をポイントとする。教科書の中で持った関心をウェブサイトを使って広げる「情報コミュニケーション技術活用」、学生の調査発表と議論からなる「グループ学習」、課題解決型学習の「プロジェクト・ベースト・ラーニング」(PBL)などを多用した教育になる。
教員向け指導書ではこれら全体の把握やALの進め方、指導ポイントなどが記されている。教員研修も同大や数カ所の高専で実施。個々の教員の試行錯誤によらない、体系的なALの教育を推進する。教科書は各学科20―30冊で完成することから、引き続き作成が進められている。
Q アクティブラーニングとはどのようなものを指すのか。
A 教員の講義を聴いて知識を覚える伝統的な学びではなく、学生が自ら調べて考え、議論する新しい学びだ。「学習」では習いの意味が強いので、「学修」と表現することが多い。教員は、学生が自ら力を獲得するのを手助けするのが役割となる。
Q 具体的には。
A 先に自宅のeラーニングで予習しておき、教室では議論を中心とする「反転授業」がわかりやすい。また、学生個々の主体性に対応して、新たな解説や取り組み課題を示すといった柔軟性も重要だ。教員が教えたいように教えるのではなく、学生側の効果に応じた指導がいる。
Q 中央教育審議会による、大学教育の質的な転換を求める答申を機に広まったとか。
A 現代は体系的知識だけでは社会課題を解決できず、常に学び考え、実践的に取り組める人材を育成する必要が高まったためだ。学生は授業で居眠りする暇はなく、予習も多い。日本は世界的にみて学生の自習時間が少なすぎ、これを改善する狙いもある。
長岡技科大、豊橋技術科学大学、国立高等専門学校機構(高専機構)はここ数年、3機関連携教育を進めてきた。その中で高専機構が、高度技術者の教育水準を確保する学習到達目標「モデルコアカリキュラム」を確立した。これに基づいて共通使用する教科書作成を、長岡技科大で進めた。17年度までに各機関の教員計120人超が執筆に参加し、「機械力学」「有機化学」「環境工学」などを実教出版(東京都千代田区)から発行した。
これらの教科書では学生のALとの連動をポイントとする。教科書の中で持った関心をウェブサイトを使って広げる「情報コミュニケーション技術活用」、学生の調査発表と議論からなる「グループ学習」、課題解決型学習の「プロジェクト・ベースト・ラーニング」(PBL)などを多用した教育になる。
教員向け指導書ではこれら全体の把握やALの進め方、指導ポイントなどが記されている。教員研修も同大や数カ所の高専で実施。個々の教員の試行錯誤によらない、体系的なALの教育を推進する。教科書は各学科20―30冊で完成することから、引き続き作成が進められている。
アクティブラーニングって何?
Q アクティブラーニングとはどのようなものを指すのか。
A 教員の講義を聴いて知識を覚える伝統的な学びではなく、学生が自ら調べて考え、議論する新しい学びだ。「学習」では習いの意味が強いので、「学修」と表現することが多い。教員は、学生が自ら力を獲得するのを手助けするのが役割となる。
Q 具体的には。
A 先に自宅のeラーニングで予習しておき、教室では議論を中心とする「反転授業」がわかりやすい。また、学生個々の主体性に対応して、新たな解説や取り組み課題を示すといった柔軟性も重要だ。教員が教えたいように教えるのではなく、学生側の効果に応じた指導がいる。
Q 中央教育審議会による、大学教育の質的な転換を求める答申を機に広まったとか。
A 現代は体系的知識だけでは社会課題を解決できず、常に学び考え、実践的に取り組める人材を育成する必要が高まったためだ。学生は授業で居眠りする暇はなく、予習も多い。日本は世界的にみて学生の自習時間が少なすぎ、これを改善する狙いもある。
日刊工業新聞2018年6月7日