ＫＰＭＧインターナショナルが世界の自動車関連企業の幹部を対象に実施した「２０１８年グローバル自動車業界調査」によると、２５年までの主要トレンドは「燃料電池車（ＦＣＶ）」がトップとなった。１７年調査より５ポイント上昇し、５２％の関係者が「極めて重要」と回答した。前回１位だった「電気自動車（ＥＶ）」は前年比１ポイント減の４９％で３位に下がった。２位は５０％で「コネクテッドカー技術」だった。

　主要トレンドを日本でみると、グローバルと同様に「ＦＣＶ」が７０％でトップ。一方、グローバルで３位だった「ＥＶ」は３０％となり、前回の１位から８位に転落した。調査結果を発表したＫＰＭＧコンサルティング（東京都千代田区）の奥村優パートナーは「業界関係者は、すでにＥＶの次の展開に関心があるのではないか」と分析する。

　パワートレーンの動向では、グローバルと日本の双方で約半数がディーゼルエンジンの今後に否定的な見方をしている。グローバルでは５０％が、日本では４６％が「ディーゼルエンジンに未来はない」と回答した。

　４０年のパワートレーン別シェアは、内燃機関エンジンが３５００万台、ハイブリッド車（ＨＶ）が３４００万台、ＥＶが３７００万台、ＦＣＶが３５００万台と、おおむね均等な回答となった。奥村パートナーは「関係者も絞り込めていないのが本音だろう」とする。

　調査は１７年９―１０月に、世界の完成車メーカーやサプライヤーなどの自動車関連企業の幹部レベル９０７人を対象に実施した。このうち日本企業は５０人だった。