太陽光パネル、需要減少にブレーキ?ZEH普及で新築住宅向けに期待

 太陽光パネルの需要急降下にブレーキがかりそうだ。毎月の出荷量が前年比プラスとマイナスを繰り返しており、一進一退の様相。固定価格買い取り制度(FIT)改正の余波で「底入れが遅れているだけ」という声もある。爆発的な需要を生んだ大規模太陽光発電所(メガソーラー)の建設が一巡し、厳しい状況に置かれていた太陽電池メーカーに薄日が差し込みそうだ。  太陽光発電協会が加盟社に聞き取った調査によると、太陽光パネルの4―6月国内出荷は前年同期比7%増の126万キロワットとなり、9四半期ぶりに増加となった。一方で7月単月は前年同月比17%減の38万キロワットと大幅に減少。8月は持ち直し、同6%減の45万キロワットとマイナス幅が縮まった。  7、8月の落ち込みは一時的という見方もある。あるメーカー担当者は「混乱が落ち着けば下げ止まりがはっきりする」と期待する。混乱と表現するのが4月のFIT改正だ。  改正後、太陽光発電を設置するための国への申請方法が変更された。2017年始めから移行手続きが殺到し、国の審査が長期化。刷新した電子申請システムに負荷がかかり、新規の申請も処理が長引いていた。いまは正常化されつつあり、実需に見合った出荷量になると見通す。  もう一つ、下げ止まりを期待させる好材料が、消費エネルギーを実質ゼロにするゼロエネルギーハウス(ZEH)だ。ZEHを標準化する国の方針があり、ZEHの普及目標を設定する住宅メーカーが6000社以上となった。ZEH達成には太陽光パネルの搭載が必須なので、新築住宅向けに底堅い需要が生まれる。  家庭用蓄電池の販売には勢いが出ている。シャープは16年度の倍のペースで販売を伸ばしているという。「蓄電池の認知度が上がった。販売店も扱い慣れていた」(シャープ担当者)と要因を分析する。発電した電気を売らずに自宅で使う自家消費への移行を促す国の政策もある。蓄電池とのセット販売も太陽光パネルの需要をつなぎとめる。  16年度(16年4―17年3月)の太陽光パネルの国内出荷はピークの14年度から30%減となり、京セラやパナソニックが生産拠点の縮小を決めていた。太陽電池メーカーは減少局面が終わった後、メーンとなる住宅市場を取り込む準備を急ぐ必要がある。 (文=編集委員・松木喬)

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