豊田通商と近畿大学は、卵から成魚まで人工育成する完全養殖クロマグロ「近大マグロ」の海外輸出を本格的に始める。まずは今月以降、香港や台湾、シンガポールやベトナムといった東南アジアを中心に冷蔵での空輸を開始。２０２０年に約２０００匹の輸出を目指す。

　近大発の稚魚を使った完全養殖ブリの輸出も併せて実施。和食ブームで水産物需要が拡大するアジア地域で、資源を損なわない完全養殖魚の市場を開拓する。

　豊田通商は１０年にツナドリーム五島（長崎県五島市）を設立し、マグロの養殖事業に参入。豊田通商のマグロ養殖の特徴は「ヨコワ」と呼ばれる体長３０センチメートル程度の幼魚に特化している点だ。

　近畿大から稚魚を仕入れ、長崎県五島列島の福江島にある海上いけすでヨコワに育てて養殖業者に販売する。豊田通商の養殖はあくまで中間養殖で、ヨコワの販売先には双日や三菱商事など他の商社もある。

　豊田通商がヨコワの養殖に特化した理由は「マグロが減少して養殖の必要性が増しているが、稚魚からの育成が最も難しく、困っている業者が多かった」（北山哲士農水事業部水産養殖グループリーダー）ためだ。

　多くのマグロ養殖は天然の幼魚を仕入れて、２―３年間育てて出荷しており、「養殖も結局は天然に頼っている」（同）。乱獲による天然幼魚の減少や国際的な漁獲規制の強化で、幼魚の確保が養殖業者の生命線となっている。

　全くノウハウがないまま飛び込んだ養殖事業は、当初、当然のごとく技術の壁にぶつかり、稚魚の生存率は２％。仕入れてもほとんどが死んでしまう状態だった。

　だが、近畿大と協力してえさのやり方や輸送方法を工夫し、いけすを円形にするなど研究を重ね、生存率を３５％まで向上した。

　近大マグロの直近の生産量は年間３５００―４０００匹。現在、６基の水槽で養殖しているが、２０年をめどに１６基まで拡大する計画。「足元は生存率２５％程度で推移しているが、５０％を目指している」（同）。改善を進め、強い種苗の生産を目指す。天候や潮流など蓄積したデータを生かし、効率化やコストダウンも図る。