加工時間が3割短縮、日立建機が国内5工場をIoT化

「スマートファクトリー」へ各社の取り組み活溌化

茨城県内の工場で生産改善を加速している

 日立建機は茨城県内の5工場で、IoT(モノのインターネット)を活用し、加工能力を常に最適化するシステムを2017年度中に構築する。週1回の頻度で約300台の設備から加工状態を収集し、それを基に最適な加工条件を割り出して各設備に適用する。担当者の経験に頼りがちだった加工条件の設定を自動化できる。設備ごとの稼働のばらつきが減り、生産効率の向上が見込める。  日立建機はIoTを活用した生産改革として、土浦工場(茨城県土浦市)や霞ケ浦工場(同かすみがうら市)で、加工対象物(ワーク)にセンサーを付けて生産状況の把握を進めてきた。第2弾として、生産設備のデータ収集による稼働改善に乗り出す。  主にマシニングセンター(MC)や数値制御(NC)旋盤を対象に、加工条件を週1回収集することを想定する。専用ソフトウエアを使って、集めた条件から推奨できる条件を提示するシステムを作る。最適な加工条件を各設備に水平展開でき、製造ラインの担当者が改善活動を進めやすくなる。  一部実証に着手しており、MCによる変速機部品の加工時間は約3割短縮した。加工条件の設定は作業者の技量や経験に左右されがちで、設備運用にばらつきが出るという。新たな部品を製造する際の工程設計にも最適な加工条件を反映する。

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