デジタル技術と専門分野を掛け合わせ、産業デジタル変革（ＤＸ）をリードする大学の高度人材育成が動きはじめた。建築におけるリアルとサイバーの連携、スマート農業、環境・エネルギーのデータ分析・制御などだ。ソサエティー５・０の若きリーダーを、最先端機器によるＤＸの実験・実習を通して輩出する教育に注目が集まりそうだ。

工学院大学はリアルとサイバーを行き来する「デジタルツイン」の教育を、秋から学部１年生で始める。建物のスケールを実感する壁一面の作業空間をはじめ、リアルタイム情報とシミュレーションを連動させるのが売りだ。建築学部の山下哲郎教授は高校のプログラミング教育の必修化を踏まえ、「形状をつくり、プログラミングし、動かすことをつなげて考えられる世代」に期待をかけている。

地方大学でスマート農業が人気となる中、「農学×工学×デジタル」を掲げたのは山口大学だ。学部・大学院修士課程までつないで地域・産学官連携の教育に取り組む。

農学では気象観測やセンサーといった“デジタルファーミング”の機器や施設、データ分析基盤などを活用。工学部では工学院大と同様、デジタルツインに焦点を当てる。松野浩嗣理事は「防災や気象、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）などは農・工双方にかかる重要なテーマ」と、自治体などの期待を説明する。学生は農・工の技術を相互に学びつつ、地域の課題解決をするプロジェクト研究に進む。

業界を問わず科学的な課題解決人材のニーズが高まっているのが、カーボンニュートラルに向けた環境・エネルギー分野だ。東京都市大学は太陽光パネルやモノのインターネット（ＩｏＴ）設備で、学内外の実データを分析する教育プログラムを用意した。「天候変化や需要を予測しながら、再生エネルギーのマネジメントをするといった人材を育成する」（伊坪徳宏環境学部教授）ことを掲げている。

これら３例は文部科学省の２０２１年度補正事業で、設備導入の予算支援を受けて実現したものだ。次の公募予定は残念ながらないが、「各大学には社会変化に応じた教育を意識し、設備更新の機会で思案してほしい」（文科省・高等教育局専門教育課）としている。

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