東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京工業大学、一橋大学は１日、教育で進めてきた「四大学連合」の活動を研究連携に広げ、「ポストコロナ社会コンソーシアム」を開設したと発表した。新型コロナウイルス感染症による社会のニューノーマルをテーマに、壁の高い学際研究に挑む。学生や若手教員がウェブで議論するサロンなどボトムアップと、大型研究費獲得の戦略を練る理事クラスのトップダウンを合わせて推進していく。

具体的な共同研究テーマは定量的な嗅覚異常による新型コロナ診断法、ウェブを使った家庭訪問による環境の危険度把握、新型コロナ対応病院のコスト分析、法整備と各国社会システム比較などで一部スタートしている。医・工の技術、経済学のデータ分析の研究成果を、アジア各国のシステムに生かすといった総合知モデルの世界発信も目指す。

四大学連合は２０年前に発足し、学生の単位互換が中心だった。事務局を務める東京医科歯科大の渡辺守理事は「これまで学長らが盛り上がっても研究現場までつながらなかった。そのため２０年先も現役の若手教員などが、リードできるように設計した」と工夫を説明した。１２日にウェブでキックオフシンポジウムを開催する。