新型コロナウイルスの対応で、大学はオンライン授業の準備・スタートに追われている。筆者は非常勤講師として技術コミュニケーションの講義を担当しており、双方向のテレビ会議や、別の時間帯に視聴してもらうオンデマンド型の体験がある。その経験から大きな課題があると以前から気になっていた。

それは「オンライン授業が普通になると、一般教養科目など大学ごとの開講に意味がなくなるのではないか」「大規模公開オンライン講義（ＭＯＯＣ）や、放送大学など通信制大学の科目で十分だとならないか」ということだ。逆に個性的で魅力ある授業はその大学の売りになり、ＭＯＯＣの公開でも人気が殺到する、と過去の取材でも聞いていた。

筆者の授業は大学コンソーシアムの運営で、当初は「本当に北海道や九州の大学院生が同時に学んでいる」ことに単純に驚いた。そして東京での集合授業では、オンラインでのギャップを埋めるべく、対話を重視した演習指導に熱を込めた。

一方、今春の初体験はオンラインでの個別取材や会見だ。例えば東北大学は新型コロナ対応で計４億円規模の学生支援をオンライン会見で発表した。地元以外の記者も参加可能だ、と担当者がわざわざ声をかけてくれた。

これなら距離や会見場の広さは問題がない。通信環境の改善が進めば、主催者が小規模な機関でも、メディア企業に頼らず全会見をウェブ配信するケースが出てくるだろう。

教員も記者も従来は、知識や情報をあまねく伝えることが重要だった。昨今はそれだけでは不十分だとされ、その評価は“コロナ後”に一気に進むだろう。プロとしての資質や能力を、あらためて考えさせられている。