エンジニアリング会社の巻き返しに向けた試金石となる１年が始まる。原油価格が持ち直す兆しが出ていて、エネルギー分野の投資環境が少しずつではあるが整いつつあり、エンジ市場に薄日が差している。各社はインフラ分野の受注拡大も狙っており、収益基盤を強化する動きが活発化する。

　日揮は事業体制を抜本的に見直して、石油やガス分野に携わる部門とインフラ分野の部門を分けた。比較的コンスタントに受注が見込める同分野の案件を拡大する意図がはっきりとみえる。千代田化工建設も国内で発電や医薬品関連の受注を積み上げることを目指す。東洋エンジニアリングは東京都水道局の監理団体である東京水道サービスと特別目的会社（ＳＰＣ）を設立、ミャンマーのヤンゴン市内で水道インフラの改善対策に乗り出した。

　エネルギー分野の投資が本格的に動きだす前だからこそ、事業領域を拡大する好機といえる。３社には成長軌道に再び乗るための手だてを打っていくことが必要な１年となりそうだ。

日揮・佐藤雅之会長インタビュー

「ＬＮＧ分野に重心を置いた経営はできない」
　―石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が減産で合意し、原油安に歯止めがかかる可能性が出てきました。
　「油価の下振れリスクは少ないだろう。安定することが大事だ。国営石油会社は投資意欲が出てきている」

　―受注状況は。
　「モザンビークやインドネシアのＬＮＧ案件の受注が決まれば、２０１６年度受注目標の６０００億円が射程に入ってくる。１７年も引き続き同様の事業環境を見込んでおり、ＬＮＧ案件がなくても１６年度と同規模の受注高を想定している」

　―ＬＮＧプラントの動向は。
　「１８年以降に大型案件が動くだろうが、ＬＮＧ分野に重心を置いた経営はできない。現在の中期経営計画では、以前のように案件が次々と出てくるとは考えていない」

　―５カ年の中計が始まりました。
　「初年度は決めた方向性に沿って進むことができており、滑り出しはよい。油価の影響を受けやすいため、電力や社会インフラの案件も拡大していく。事業投資は選択と集中を重視する。電力や水関連の投資を強化するとともに医療や農業、空港分野にも取り組む方針だ」

　―ロシア事業は。
　「ヤマル半島のＬＮＧプラントやハバロフスクでの野菜工場に加え、北海道の北斗病院とウラジオストクでリハビリテーション施設を計画している。ＥＰＣ（設計・調達・建設）で得た利潤をロシアに投資する」

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