ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が、スマートフォン向け液晶パネルを増産する。米アップル、中国スマホメーカーからの受注が急増しているためだ。足元のＪＤＩの資金繰りは厳しいが、受注を捌き切れれば状況は改善する。ＪＤＩの真の課題は中長期の戦略をどう描くかにある。有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルの量産に乗り出すのか、それとも優位性のある液晶パネルを進化させるのか－。その経営判断はＪＤＩの命運を左右する。

　アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」向け液晶パネルなどを手がけるＪＤＩの茂原工場（千葉県茂原市）と能美工場（石川県能美市）は、高水準の稼働を続けている。茂原工場を巡っては「（１２月に閉鎖予定の４・５世代の）古い生産ラインまで活用して増産を急いでいる」（業界関係者）。

「７」好調でアップルが要請

　理由は大きく２つある。一つ目は、アップルからの受注増だ。同社は９月に新型の「アイフォーン７」を発売した。一つ前の「アイフォーン６Ｓ」は１６年に入り販売が低迷したため、アップルはアイフォーン７の初期生産数を慎重に見極めていた。しかし、その低めの見積もりの割りには、日米市場などで販売が好調な滑り出しを見せており、ＪＤＩなど一部サプライヤーに対し増産を要請した模様だ。

　もう一つの理由は中国スマホを巡る受注動向の変化。スマホ世界３位のファーウェイは、技術志向が強くディスプレーにも高機能パネルを採用するが、「サプライヤーの１社が品質問題を起こし、パネルが足りなくなった」（パネル製造装置メーカー幹部）。このため、すでにファーウェイの主力サプライヤーとして取引実績のあるＪＤＩに受注が流れたようだ。

　またファーウェイに次ぐ世界４位のＯＰＰＯ（オッポ）からの受注も伸びている。ＯＰＰＯはディスプレーに有機ＥＬパネルを全面採用する戦略で韓国サムスン電子と取引していたが、「サムスンからの供給が滞った」（同）という。このため方針を転換し、ＪＤＩに液晶パネルを発注したという。

今でも「足元の資金繰りは相当厳しい」

　「アイフォーン６Ｓ」の販売低迷の影響を受け、ＪＤＩは２０１６年３月期に２期連続の最終赤字に沈んだ。１６年４－６月期も業績不振は続き、５月末には一時的に運転資金が不足する状況に陥った。今でも「足元の資金繰りは相当厳しい」（業界関係者）が、足元の旺盛な受注を捌き切れれば、数ヶ月後には手元流動性にもある程度余裕ができそうだ。

有機ＥＬの対応に苦慮

　ただ今後もＪＤＩの経営の舵取りの難しさは変わらない。最大の課題は有機ＥＬパネルとどう向き合っていくかにある。
　
　有機ＥＬパネルは１５年冬にアップルがアイフォーンに採用する意向を示してから脚光を浴びた。同パネルで先行するサムスンや、同じ韓国メのＬＧディスプレイが巨額の設備投資を決め、日本の素材・材料メーカーも増産や研究開発強化を打ち出した。
　
　ＪＤＩ、台湾・鴻海精密工業傘下となったシャープも１８年以降に量産に乗り出す意向を示した。直近の計画としてＪＤＩは茂原工場に約５００億円を投じて試作ラインを１７年春に稼働させ、シャープも堺工場（堺市堺区）などに５７４億円を投じて試作ラインを整備し、２０１８年４－６月に稼働させる方針を掲げる。

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