家庭用太陽光発電で１キロワット時の電力を作る発電コストが、電力会社の電力料金と同等となる「グリッドパリティー」に到達した可能性が高いとする試算を、自然エネルギー財団（東京都港区）の木村啓二上級研究員がまとめた。２０１０年に比べて太陽光発電システムの購入や設置、維持にかかるコストが４０％近く下がったため。太陽光の普及が後押しされそうだ。

購入より太陽光の方が割安

　木村氏は１４年７―９月に家庭用太陽光発電の発電コストが１キロワット時当たり２６・２９円となって電力料金の全国平均と並び、グリッドパリティーに達したと試算した。同１０―１２月には２５・２８円に下がり、初めて電力料金を下回った。

　東京電力管内は１３年７―９月にグリッドパリティーに達した。中部電力管内は１５年１０―１２月の太陽光が２１―２２円台と安いが、電力も値下がりしており同水準となっている。関西電力管内は同期間の太陽光が電力料金よりも４―５円安い。

　グリッドパリティーになると計算上は電力を購入するよりも、太陽光の電力を使う方が割安になる。

　だが、木村氏は「概念が難しく、参考指標にするべきだ」と慎重だ。また、発電した電力を売らずに自宅で使い切る完全自家消費が経済的と考えられがちだが、「完全自家消費には蓄電池が必要なので割高となる」と指摘する。その上で「現状では余剰電力を系統に送れば誰かが使ってくれるので、買い取り価格が適切なら必ずしも完全自家消費にこだわる必要はない」と話す。

　もちろんグリッドパリティーは家庭用太陽光発電システムのコスト低減を反映しており、より購入しやすくなったといえる。

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は１３年時点で２３円と試算したが、グリッドパリティーは未達とした。

　日刊工業新聞は１４年７月、グリッドパリティー到達との独自試算を掲載した。アラブ首長国連邦のアブダビに本部を置く国際再生可能エネルギー機関に掲載されたリポートによると、ドイツでは１１年にグリッドパリティーに到達済みだと報告している。

グリッドパリティーの算出法

　発電コストは、２０年間使われた場合の太陽光発電の総コストを総発電量で割って求めた。

　総コストは、経済産業省が再生可能エネルギーの買い取り価格などを決めるため設置している「調達価格等算定委員会」の公開数値、総発電量はＮＥＤＯの日射量データで計算し、出力が年率０・５％低下する条件も加えた。
　
　また「割引率」には１０年国債新規発行流通利回り、住宅ローン利率を採用した。

　電力料金の全国平均は、家庭が契約する電灯料金収入を需要で割って、１キロワット時当たりの単価を算出。再エネによる電力の固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）で上乗せされている賦課金も含めた。
（文＝松木喬）