沖縄振興開発金融公庫は「２０１４年度県内主要ホテルの稼働状況」をまとめた。シティーホテルとリゾートホテル、宿泊特化型ホテルの全分類で年間の客室稼働率が約８割と高く、前年度比３・０―５・７ポイント上昇した。また客室単価は２・９―８・７％上昇。観光客の増加で一定の稼働率を確保できたことで、消費増税分の転嫁を含めて単価引き上げにつながった。

　調査したのは７３施設。特にシティーホテルとリゾートホテルで０８年秋のリーマン・ショック以降の単価下落に下げ止まりの兆しが見られた。

　県内各地でホテル建設が進むなか、同公庫は今後の動向を「需要が先行している。価格設定で競合しない戦略などもあり、供給過剰にはならないだろう」と分析している。

　各業態の客室稼働率と単価は次の通り（カッコ内は前年度比）。
　▽シティーホテル＝８０・９％（３・７ポイント増）、１万４８４円（３・７％増）▽リゾートホテル＝７９・１％（３・０ポイント増）、２万１８９円（２・９％増）▽宿泊特化型ホテル＝８０・１％（５・７ポイント増）、６７０１円（８・７％増）