“国産エネルギー”のビジネスチャンスは海にあり!

重工大手で技術開発進む

 IHIと新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、8月中に実海域で世界初となる海流エネルギー発電の実証実験に乗り出す。IHIは発電出力100キロワット級の実証機を横浜工場(横浜市磯子区)で完成した。昼夜や季節による流れの速さ・向きの変動が少ない、鹿児島県口之島付近の黒潮海域で実証する。

 このほど披露した水中浮遊式海流発電システム「かいりゅう」は、発電機やタービン翼を搭載したカプセル型の浮体。海底から伸ばしたケーブルを浮体に接続し、海中で凧(たこ)のように浮遊させて運用する。口之島の北側で浮遊深度は約30―50メートルとする。

 実証機はタービン翼の回転で発電する発電機(発電量50キロワット)2基などで構成する。浮体は全長約20メートル×幅約20メートルで、タービン翼直径は約11メートル。実証の総事業費は40億円を見込む。海流発電は再生可能エネルギーの中でも設備稼働率が60―70%と高いのも特徴だ。

 実証実験を踏まえ、20年代の実用化を目指す。実用機は出力2000キロワットの大型機で、タービン翼直径は40メートルを想定する。

 三井造船は日本の排他的経済水域(EEZ)内におけるメタンハイドレート回収技術の確立を進めている。6月に資源採掘システム大手の独MHヴィルトと業務提携し、日本海で存在が確認されている表層型メタンハイドレートの回収技術を開発する。

 MHヴィルトはドリルの付いた円盤状の採掘器具で海底を掘削し、管を通して海面上に鉱物資源を吸い上げる技術を保有する。一方、三井造船は天然ガスを氷状の固体物質にした天然ガスハイドレートの輸送・製造技術を持つ。提携で両社の知見を組み合わせ、日本の研究開発に貢献していく構えだ。

 子会社で浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備(FPSO)の建造や保有、オペレーションを手がける三井海洋開発(モデック)のノウハウも活用する計画。三井造船、MHヴィルト、モデックの3社連携で商業化を目指す。

 表層型メタンハイドレートは13年度から15年度にかけて、日本周辺海域における資源量把握に向けた調査が行われた。現在、日本海とその周辺海域で、1742カ所のガスチムニー構造(直径数百メートルの円柱状の構造)の存在が確認されているという。

日刊工業新聞2017年8月16日

長塚 崇寛

長塚 崇寛
08月20日
この記事のファシリテーター

重工メーカー各社が、再生可能エネルギーや未利用資源の有効活用に向けた技術開発を加速している。2050年までに80%の温室効果ガスの排出削減を目指す「パリ協定」などを踏まえ、環境技術に対する需要が世界的に高まっている。各社は自社の技術リソースや外部資源を結集。ビジネスチャンスをうかがう。

この記事にコメントする

  

ファシリテーター紹介

記者・ファシリテーターへのメッセージ

この記事に関するご意見、ご感想
情報などをお寄せください。